屋根の重さと地震について -軽い屋根材にすることで補助金も-

陶器（粘土）瓦と金属屋根で比較すると8倍以上の差があります。
建築基準法において、各屋根材は「非常に重い屋根」と「重い屋根」「軽い屋根」の3つに分類されます。
この屋根の重さの分類は耐震性能を調べるための基準値として、極めて重要な指標(2-2参照）になります。

金属屋根が過小評価されている印象があります。
私たち金属屋根の工事専門業者としては、建築基準法の屋根の重さの分類をもっと細分化して欲しいと常日頃から思っています。

しかし、屋根の重さによって家の耐震性が変わることは、学術的に明らかにされています。

建築家を目指す人は建物の構造耐力に関する「構造力学」を必ず学びます。
その構造力学の計算式の中で「壁量計算」と呼ばれるものがあります。
この計算式では地震に耐えることができる建物の壁量（地震耐力壁）を求められます。
壁量を求めるために、まずはじめにチェックするのは「屋根の重さの係数」です。
屋根の重さの係数は、屋根材の種類によって変わります。

この壁量計算は住宅の耐震性能を調べる”最も”重要かつ基本的な構造計算式です。
屋根の重さは地震の影響と深く関わっているのです。

しかし、現在では考え方が真逆となっています。
屋根は重くするのではなく、軽くすることが重視されるようになりました。
大型地震被害が相次ぎ、地震と屋根の因果関係は証明されています。
例えば、屋根瓦は湿式工法を用いず、乾式工法で葺くようになっています。
軽量防災瓦など、軽い陶器瓦屋根も普及しています。
特にリフォーム市場では、ガルバリウム鋼板などの軽量で耐久性の高い屋根材の使用も急速に拡大しています。
地震による倒壊などの影響を避けるために屋根を軽くすることは、公的機関の認定・試験等により評価されています。
「軽い金属屋根でも倒壊するといった部分的な切り取りによる印象操作」や「地震は壁量と関係があるから屋根の重さは関係がないといった論点のすり替え」には惑わされないようにしてください。

屋根軽量化に対する関心が強まるにつれて、屋根瓦自体の軽量化も進んでいます。
伝統的な日本の木造住宅を建てる際の瓦屋根として、少しもで軽い瓦を用いることはとても良いことです。

岩福セラミックスの「ウェーブライト」等が有名です。
瓦業界では従来の瓦よりも軽い屋根を「軽量防災瓦」として分類しています。
まるで地震による被害が発生しにくい印象を受ける屋根瓦ですが、実際は従来の陶器（粘土）瓦よりも1割か2割程度、軽くなった瓦です。
つまり、陶器瓦の中で「軽量の瓦」という意味です。
建築基準法でいう「軽い屋根」では決してありません。
金属屋根よりはるかに重いことは留意してください。

旧建築基準法で建設された住宅に耐震改修工事を行うと、自治体から補助金が支給されます。
耐震改修工事にはいろいろな種類がありますが、主な耐震改修工事は4つあります。
「建物の基礎」「接合部の補強」「壁の補強」「屋根の軽量化」です。
重い屋根を軽い屋根に変える改修も補助金対象工事として認めらています。

市内の工務店に依頼したにもかかわらず、結局、市外の屋根工事業者が工事を行うこともあり得ます。

また、補助金の申請には「耐震診断」や「耐震設計等」を行う必要もあります。
そのため、補助金をもらわず、自由に工事業者を選んで工事を行った方が安く仕上がることが少なくありません。
補助金を使わないことも、選択肢のひとつにしておくとよいでしょう。

結局、重い陶器瓦屋根を軽い金属屋根に葺き替えるのは金属屋根工事業者になります。
つまり、板金工事会社が携わる仕事です。
ところが、「瓦屋根だから瓦屋根業者に依頼する」とか「屋根工事会社だから金属屋根も取り扱える」と考える方が多く存在します。

瓦屋根業者と板金工事会社は全くの異業種です。
異業種の業者に依頼することは、中間マージンが発生するだけではなく、適切な工事方法による診断や提案を得られないおそれがあります。

軽い屋根材への葺き替え工事は板金工事会社へご依頼ください。