リフォーム会社からの相見積りの取り方と断り方ガイド

リフォームを検討されている方は、必ず相見積りを取るようにしましょう。
この記事では、相見積りの重要性や見積りの断り方、注意してほしい業者など工事契約前に押さえておきたいポイントを解説します。

リフォームをおこなう時、1社だけに見積りを取って、そのまま契約をすることは避けましょう。
最低でも2社以上のリフォーム会社から見積もりは取ってください。
複数の会社から見積もりを取って比較することを「相見積もり」とよびます。
相見積もりを取って、見積もり内容を比較することは、デメリットはひとつもなく、メリットしかありまん。
リフォーム会社にとって、お客様が相見積もりをされることは、一般常識です。
リフォーム会社に問い合わせをする場合は、「相見積もり」であることを問合せ時に伝えておきましょう。
「相見積もり」を取ることに、嫌な顔をするリフォーム会社は存在しないです。

訪問販売会社のリフォーム費用は割高です。
営業担当者の多額のインセンティブが見積り金額に上乗せされているからです。
たとえば、同じ工事内容である屋根カバー工法をテイガクでおこなった場合、半分近く工事費用が抑えられることがあります。
訪問販売会社から見積りを受け取った場合は、相見積もりは必ずおこないましょう。

リフォーム会社を探す方法を取り上げます。
最近は、インターネット経由でリフォーム会社を探す人が増えている傾向があります。

筆者がおすすめしたいのは、以下の要件を満たすリフォーム会社です。

屋根のリフォームは屋根工事の専門、トイレのリフォームは水回りの専門といった専門工事会社に直接依頼をすることをおすすめします。

リフォーム会社を複数社紹介するマッチングサイトの利用を筆者はおすすめしません。
理由は、マッチングサイトの運営会社への手数料が高いからです。
一般的に工事契約が決まると、リフォーム会社はマッチングサイトの運営会社に工事料金の10～15％を支払う仕組みになっています。
もし、お客様が直接、リフォーム会社に工事依頼をしていれば、リフォーム料金は10％安くなっていたはずです。

リフォーム会社をランキング形式で紹介するランキングサイトの利用も筆者はおすすめしません。
ランキング1位のリフォーム会社がランキングサイトの運営者に広告料金を支払って自社の評価が高くなるように自作自演していることがあるからです。
単なる宣伝広告のホームぺージです。
むしろ、相対的にリフォーム会社の評判を貶める悪質なホームページだと筆者はとらえています。

基本的に、現地調査から見積書の提出はまでは無料です。
問い合わせ時は、住所氏名などの必要最低限の情報提供に留めて、現地調査の依頼をしましょう。
多くの建物情報や要望を現地調査前にリフォーム会社に伝えてくるお客様が稀にいます。
丁寧な対応だと思われるかもしれませんが、リフォーム会社の担当者は困惑するはずです。
現地確認をしてはじめて、建物情報の解像度が上がり、お客様の要望の理解ができるようになります。
また、現地調査前の段階で「工事金額の概算」や「工事方法」の質問を投げかける行為はNGです。

リフォーム会社の営業担当者は、物件だけではなく、お客様もチェックしています。
お客様がリフォーム会社に対する不安を抱えるのと同じくらい、リフォーム会社もどんな性格のお客様なのか気になりながら接します。
上から目線の不愛想や猜疑心が強い態度で接せられると、良い工事や良い条件の見積書を作る気を無くしてしまいます。

リフォーム会社は、クレームを何よりも恐れています。
クレーマー気質のお客様と契約するくらいなら、他のお客様に力を入れようとリフォーム会社の営業担当者は思うはずです。

リフォーム会社の営業担当者にとって、お客様から断られる精神的負担は「ゼロ」です。
リフォーム会社は断られることに慣れています。
断ることに気兼ねしている優しい心の人は、是非、安心してください。

「せっかく調査してもらったのに悪いことをした」。
「 こんなに丁寧に接してくれたのに申し訳ない」。
といった、後ろめたさを感じる必要は全くありません。

はっきりキッパリ断りましょう！！

「他の会社に決めました」
「今回は見送ることにしました」
このようにはっきりとリフォーム会社に伝えてください。

はっきり言われたほうが、わたしたちは諦めがつき、他のお客様にエネルギーを使おうという気分になります。
ただし、断るタイミングは大事です。
見積書を受け取ったタイミングで断るのがベストです。
中途半端に見積書の詳細を確認したり、再現調を依頼したりすると、リフォーム会社の営業マンは成約できる可能性があると勘違いしますし、お客様もリフォーム会社との関係を深め過ぎてしまい、余計に断りづらくなってしまいます。

断る理由を伝える必要はありません。
断りは電話でもメールでも、どちらでも大丈夫です。
話しをすることに抵抗がある人は、ショートメールで断りの連絡をしても問題はありません。
筆者である私もどちらかというと小心者で、直接電話で断りの連絡を入れることが苦手なタイプなので、断る場合はメールやショートメールではっきりと意向を伝えます。
以下のような文章でかまいません。

断りの連絡をしないで放置することは避けてほしいです。
わたしたちリフォーム会社は、現地調査から見積書の提出までにお客様が思っている以上に時間と経費をかけています。
これは全てのリフォーム会社の総意です。

断りずらい雰囲気を作るリフォーム会社も存在します。
2時間も3時間も居座ったり、何度も訪問したりするリフォーム会社は注意をしてください。
筆者の経験上、工事金額に自信がない会社や歩合制のリフォーム会社ほど、断りづらい雰囲気を作る傾向があります。
過剰ともいえる丁寧な対応をすることで、「申し訳ない」と思う心理的負担を利用する手口です。

自分の子供と同じ年頃のリフォーム会社の営業担当者に熱心に語られると、うっかり気を許してしまうものです。
断りづらいと思うようになったら、彼らの目的は達成です。

もちろん、アピールするスキルはリフォーム会社の営業力として評価できます。
決して悪いことではありません。（もちろん、 行き過ぎた営業活動は犯罪です ）
しかし、リフォーム会社を選ぶ基準は、「営業担当者の営業力」ではなく「見積書の価格と質」で決定してほしいです。

ハウスメーカーもお客様が断りにくいシステムを導入しています。
基本的に他業者が少しでも建物に手を加えると、ハウスメーカーが発行する保証は解除されてしまいます。
保証を得るそのため、新築から改修までハウスメーカーに費用を支払い続けることになります。
なにより、小さな工務店やリフォームショップと比べて、ハウスメーカーの営業力は洗練されています。
長期保証の解除を犠牲にされると、断りづらいはずです。
しかし、結局はハウスメーカーの下請け工事会社がリフォーム工事をおこないます。
ここでも見積書の金額が適正であるか、よく検討したうえ、将来に渡ってハウスメーカーにお金を払い続けるのが賢明なのか判断してほしいです。