屋根修理の基礎知識｜相場や費用・悪徳業者・修理時期について

テイガクでは、屋根の修理を「部分修理」と「全面修理（リフォーム）」に分けて考えています。
「部分修理」は、割れた屋根の接着補修や差し替え、外れた棟板金の交換、雨どいのテープ巻きなどが該当します。
「全面修理（リフォーム）」は、古い屋根の上に金属屋根を重ねて張る工事（屋根カバー工法）や、張り替えたりする工事です。

「部分修理」と「全面修理（リフォーム）」は、費用と工事に必要な技量が異なります。
屋根修理の費用相場は、10万円以内（足場費用を除く）で済むことが多く、全面修理（リフォーム）の費用相場は、100万円以上かかることが少なくありません。
また、部分修理は、全面修理ほど高度な知識や技術が必要ありません。

「最小限の費用で屋根を直したい人」は部分修理、「１度の改修で長期の安心を得たい人」は全面修理（リフォーム）を検討しましょう。
テイガクのYouTube動画では、コロニアルの部分修理の費用相場について修理方法と一緒に解説しています。
部分修理を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

テイガクが実際に請け負う場合の屋根修理の参考相場です。
一部の工事は当社の専門外にあたりますが、市場の実勢価格をもとに目安として掲載しています。
全面改修（リフォーム）の費用については、用いる屋根材や資材によって費用が大きく変わるため、詳細は、テイガクの屋根工事単価表をご覧ください。

屋根の部分修理と全面改修（リフォーム）では、工事内容だけではなく費用も異なります。
補修程度の場合は、「部分修理」、屋根カバー工法や葺き替えの場合は「全面修理（リフォーム）」を選択してください。
ただし、屋根の状態や素材によっては、選択できる工事方法が変わる場合があります。

各ボタンをクリックする該当項目へジャンプします

自宅の屋根が、「部分修理」で対応可能なのか、それとも大掛かりな「全面修理（リフォーム）」が必要なのか、判断できない方も多いのではないでしょうか。
屋根工事業者に依頼する前のセルフチェックとして、テイガクは屋根修理のフローチャートを公開しています。
まずは、ご自宅の屋根がどの屋根修理に当てはまるのか確認してみましょう。

チャートの中で、「屋根の種類が分からない」「アスベスト有無不明」の場合は、下記の関連ページを確認してください。

屋根の部分修理は、数万〜十数万円のものが多く、工事日数も比較的短いです。
雨樋や棟板金の交換や、屋根の一部補修などが含まれます。
また、強風や台風、地震など災害による屋根被害の応急処置も部分修理として該当します。

屋根は応急処置の工事例が多い部位でもあります。
剥がれた屋根の部位をブルーシートで覆ったり、雨漏りしないように防水シートを貼ったりします。
自然災害時のブルーシート掛けなどは、多くの場合1日で完了し、金額も数万円程度です。

屋根の部分修理の内容は不具合状況や屋根材によって異なります。
代表的な修理では、屋根材を数枚差し替えたり、接着剤で接着させたりする修理があげられます。

棟（むね）は、屋根のてっぺんのことです。
スレート屋根や金属屋根では棟板金とよばれる板金部材が取り付けられています。
瓦屋根の場合は棟瓦が取り付けられています。
どちらも風の影響を受けやすく、強風や台風ではがれ落ちるトラブルが多いです。
屋根で最も不具合が多い部位ともいえます。
自然災害で棟が被災した場合は、火災保険が適用されることがあります。

棟板金が外れやすい原因の一つに棟板金の下地（貫板）の劣化が挙げられます。
下地が木・樹脂の場合は、劣化しやすく固定力が低下しやすいです。
テイガクは金属下地を開発・採用し、強風に強く長持ちする固定を実現しています。

以下の動画は屋根塗装（他社が実施）をした1年後に、棟板金工事が必要になった現場です。
最初の屋根塗装時に、棟板金の交換を実施していれば、足場代などの余計な費用が不要でした。
棟は、築後7~10年頃に劣化が顕在化しやすいです。
部分修理も検討して、定期的に点検をおこないましょう。

屋根修理の相場は、職人さん1人が1日働く労務対価からおおよそ把握できます。
職人の作業相場は、丸1日の作業で1人あたり約3万円です。
そして、会社経由であればこの金額に約1.5万円が加算されます。
この金額は、会社利益に加えて管理諸経費（現場管理費・ガソリン代・店舗運営費・保険代・車両や道具の償却 など）も含まれます。
ここに屋根修理の材料費（テープ・瓦 など）が加算されます。
部分修理であれば（※棟板金の交換を除き）おおむね材料費は5千円程度です。

たとえば1日で完了する軽微な修理で請求総額が30万円を超える場合は、相場から大きく外れていると読み取れます。
また、10日を超えるような部分修理は、屋根カバー工法などの全面修理（リフォーム）と同水準の工事価格に近付きます。
したがって、屋根全体の修理を検討する方が合理的と判断できます。

屋根の全面修理（リフォーム）の方法は、「屋根塗装」と「屋根カバー工法」、「葺き替え」の3つです。
工事を担う専門会社は、屋根塗装は塗装会社、屋根カバー工法と葺き替えは建築板金工事会社です。
専門会社に直接依頼した場合、屋根塗装は約30万円、屋根カバー工法は90万円、屋根葺き替えは130万円が相場です。
専門工事業者以外に発注をすると、同じ工事でも1.3～2倍程度に費用が膨らむケースがあります。

金属屋根（とくにガルバリウム鋼板）による屋根リフォームが人気です。
近年は金属屋根の出荷比率が高い傾向にあり、従来のトタンを改良したガルバリウム鋼板は、耐久・防錆性の面での高い評価が消費者へ広まり、普及が加速しています。
部分補修の繰り返しは、経年劣化による屋根の耐久性低下の問題を根本的に解決しにくいです。
そのため、長期の性能維持を望む場合は、金属屋根によるカバー工法や葺き替えの検討をおすすめします。

屋根修理の方法と費用は、既存の屋根材によって大きく異なります。
また、屋根の部分修理または全面修理をおこなう時期も既存の屋根材によって変わります。
まずは現在の屋根の種類と特徴を把握しましょう。
そして、修理方法と修理時期を理解したうえで工事を検討しましょう。

屋根材によって修理方法と修理費用が違う

屋根材を選択すると該当箇所へ遷移します

スレート屋根は製造年代によって、修理方法が変わります。
年代別のスレート屋根を選択すると、工事詳細へ遷移します。
※表の年数は建築後年数です

瓦屋根の種類をクリックすると、工事詳細へジャンプします。
※表の年数は建築後年数です

金属屋根の種類をクリックすると、工事詳細へジャンプします。
※表の年数は建築後年数です

よくお客様から「素人でもできる屋根の点検方法を教えて欲しい」と尋ねられることがあります。
屋根上での点検や作業は危険を伴うため、基本的に困難です。
実際にできることは、地上からの目視確認が中心ですが、可能であればバルコニーから脚立を用いた近接確認をおすすめします。
ただし、脚立を立てる場合も安全確保のうえで実施してください。
自分でできる屋根の点検について一覧でまとめました。
★マークが多いほど、オススメです。

雨漏りの一因として、新築・リフォーム時の施工不備が少なくありません。
具体例としては、不適切な釘・ビス位置、重ね代の防水処理不足、ルーフィングの破損、板金の納まり不良などが挙げられます。
本来は推奨されない、シーリング頼みの応急的な納まりに偏る施工も見受けられます。
また近年は、太陽光発電設備の取り付けにおいて、屋根や防水構造への理解不足が原因で雨漏りを招く事例が増加傾向にあります。

雨漏りを正しく特定・修理するには、雨水の「入口」（浸入箇所）と「出口」（漏出箇所）の両方を押さえる必要があります。
コーキングなどの簡易補修だけでは再発を防げない、あるいは望ましくない結果を招くことがあります。
たとえば、「出口」だけを塞ぐと、逃げ場を失った雨水が別の部位へ負荷をかけ続け、被害が広がるおそれがあります。

屋根修理で特に全面修理の場合は、高額になることも少なくありません。
火災保険や補助金を使用することで、工事金額を抑えることができる場合があります。
被災による屋根修理の場合は、火災保険が適用できる可能性が高いです。
また、お住まいの自治体や都道府県、または国から屋根修理に関する補助金事業が実施されていることがあります。
火災保険や補助金を活用して、お得に屋根修理を実施しましょう。

屋根修理の補助金は、国・都道府県・市区町村のどの制度かで対象や給付額が大きく変わります。
耐震改修や太陽光発電のエネルギーに関することは、国や都道府県が中心となって行う傾向があり、屋根葺き替えや雨樋交換に伴う10万円程度の補助金は市区町村が主体となって行う傾向があります。
大規模災害発生時には、屋根の補修やブルーシート掛け、被災した屋根材の処分などを全セクターの協力の元、支援をしてくれることがあります。
市区町村の補助金の内容は、各市区町村で全く異なり、補助金事業がない自治体の方が多いです。
予算上限に達すると終了するため、早い者勝ちであることがほとんどです。
補助金を目的にして、屋根修理業者の選定をおろそかにすることに注意をしてください。
たとえば、地元の業者に補助金を使って屋根修理をお願いするより、テイガクさんにお願いした方が20万円安く済んだといった話をよくいただきます。

適正な価格と専門性の高い工事提案を重視するなら、建築板金工事会社または瓦工事会社へ直接依頼する方法がおすすめです。
以下の図は、国土交通省資料に基づくリフォーム工事の事業者マップです。
屋根工事を実際に担うのは、同マップの「専門工事業」に属する会社で、その中でも建築板金工事会社と瓦工事会社が中心的な担い手です。

これら以外の領域（例：工務店、ハウスメーカー、ホームセンター、不動産仲介等）が受注する屋根工事は、最終的に建築板金工事会社や瓦工事会社への外注となるのが一般的です。
結果として、中間マージンの発生や、一次窓口の体制に依存した提案の汎用化が起きやすく、実態としては「リフォームの営業会社」に近い運用形態となります。

ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼しても、ハウスメーカーの正社員が作業着を着て自ら屋根に上がって修理をすることはほぼありません。
実際は、下請けの屋根工事会社（建築板金工事会社・瓦工事会社）が屋根の修理をおこないます。
そのため、ハウスメーカーの見積りには、施工費に加えて管理費や中間マージンが上乗せされることがあり、同じ内容の工事でも発注先によって費用感が大きく異なる場合があります（ケースによっては約2倍の差となることもあります）。
訪問販売や外壁塗装会社、不動産会社、ホームセンターを経由する場合も、基本的な利益構造はおおむね同様です。
一方で、実際に施工を担う屋根工事会社へ直接依頼すると、中間コストが削減され、費用を抑えられる可能性があります。

近年、ネット上には登録企業から成約手数料を受け取る「屋根修理業者紹介サイト」が増えています。
「優良業者」「地元密着」といった表現が多用されますが、見積金額に成約手数料が上乗せされる仕組みとなっており、必ずしも適正価格とは限りません。
また、「おすすめ業者」を掲げて広告費を払った企業を優先表示し、同業他社との差を強調して集客するステルスマーケティング※に近い広告型サイトも増えています。
屋根修理は公的資格がなくても名乗れるため、ネット情報の当たり外れが大きいのが実情です。
最終判断は、実績・資格（建設業許可の業種区分など）・施工写真・保証を自分の目で確認して行ってください。
※企業（広告主）が関与しているにもかかわらず、それを隠して、あたかも第三者（一般の消費者やファン）による自発的で公平な評価や口コミであるかのように見せかけて宣伝する行為

「屋根専門の修理業者」という国家資格や公的な業種区分は存在しません。
一方で、民間の「○○診断士」などは短期間の受講や費用負担で取得できるケースが多く、名称から専門性が高い印象を受けても、公的な資格制度とは位置づけが異なります。
極端に言えば、「屋根修理業者」とは誰でも名乗ることできます。
そのため、「屋根が壊れています」などと不安をあおり高額契約へ誘導する、いわゆる点検商法を行う“自称屋根修理業者”が後を絶たないのが実情です。

国土交通省（都道府県知事）の建設業許可には「屋根工事業」「板金工事業」などの明確な業種区分があります。
これらの許可を持つ会社は、屋根工事に関する体制や知見を備えた組織として、一定の評価指標になります。
ただし、許可の有無＝即プロとは言い切れません。
真の「屋根工事のプロ」とは、日常的に屋根工事を自社で継続的に行っている工事会社を指します。
具体的には、建築板金工事会社や瓦工事会社が該当します。
業者選びの際は、建設業許可の有無・業種区分・施工体制（誰が実際に施工するのか）を必ず確認することをおすすめします。

一般に建築板金工事会社は、建設業の許可（全29業種）のうち「板金工事業」の許可（＝金属屋根・金属外壁の施工技術に関する業種）を有する工事会社を指します。

実際に屋根に携わる屋根職人にも専業の区分があり、金属屋根を扱う「建築板金工」、瓦屋根を扱う「瓦葺き工」、スレート屋根・アスファルトシングルを扱う「スレート工」があります。

工事の相談先は屋根材で選ぶのが基本です。
金属屋根の新設・修理は建築板金工事会社、瓦屋根の修理は瓦工事会社が適任です。
医療でいえば、症状に応じて適切な診療科を受診するのと同じ発想で、「適切な専門にかかる」ことが品質と適正価格につながります。
なお、スレート屋根・アスファルトシングルは手順が比較的シンプルなため、経験のある建築板金工や瓦葺き工でも対応可能です。

このような「建築板金工」と「瓦葺き工」という当たり前の区分は、一般には十分に知られていません。
現在は金属屋根を用いた修理が一般的になっているため、屋根の修理は建築板金工事会社への相談をおすすめします。
また、板金工事業の建設業許可の有無は国土交通省の検索サイトで確認できます。

突然自宅を訪問して「無料点検」を持ちかけ、点検後に屋根修理の契約を迫る「屋根点検商法」と呼ばれる訪問販売業者による屋根工事被害が多く報告されています。
よくある営業トークが、「近くで屋根工事をしており、足場からお宅の屋根の傷みが見えたので気になって伺いました」といった親切な工事会社を装った提案です。
実在しない不具合を指摘したり、わざと屋根を壊して工事へ誘導するケースもあります。
本来は10万円程度で済む工事内容を、100万円といった法外な価格で契約させます。
特に、大規模な地震や台風の直後には、被災地での点検商法が活発化し、社会問題として取り上げられる機会が増えています。

国民生活センターの報告では、屋根工事の「点検商法」に関する相談件数が年々増加傾向にあります。
警視庁や各自治体も相次いで注意喚起を行っています。

点検商法の他にも、消費者の不安をあおったり、メリットがあるような言葉で工事契約を迫ったりと、悪質業者営業パターンは様々です。
次に挙げる項目は、詐欺業者のよくある行動・言動パターンです。
一つでも当てはまる屋根修理業者は、悪質な勧誘である可能性があります。
少しでも不安を感じたら、契約前に最寄りの消費生活センターへ早めにご相談ください。

適切な方法で適正価格の屋根修理を実現するには、相見積りが不可欠です。
1社だけで判断せず、最低でも2〜3社に現地調査を依頼し、同じ条件（工法・材料・数量・保証・工期など）で見積書を比較検討しましょう。